理研STAP細胞論文調査委員会報告、改革委提言等への根本的疑問

小保方論文の「改竄」「捏造」認定の不合理さ、バッシングの理不尽さ

改めて小保方氏による『あの日』の続刊を切望しますー①生メール等の参考資料編+②ハーバードのメール援用編


 小保方氏の日記の第12~14回については、前回記事のような点を、読みながら感じました。小保方氏は、自身の無実を確信していることが全編から滲み出ていますし、自分だけが悪者にされたことについて、「腸(はらわた)が煮えくり返る」「怒り狂う」という表現が随所に出てきます。 
 ただ他方で、今年の5月4日時点で、もう「怒りは感じない。ただ静かに、時間が過ぎたんだな・・・と思う」として、吹っ切れてしまっているようにも感じられる記述も少なからずあるのは、以前の記事で書いた通りです。 
 
■ しかし、NHKのあの「BPO決定受け容れず」という事実を踏まえても、なおかつ、過去のこととして、吹っ切れるか?といえば、そうではないように思われます。 
 NHKの一連のスタンスが明らかになったのは、7月3日にBPONHKから提出された取組み報告(5月9日付提出)を厳しく批判して以降です。NHKの考えは、前代未聞の、経営委員会お墨付きの勧告全面拒否ですから、これで納得できるはずがないと思います。 
 
 まして、NHKの中に設置された外部識者から成る中央放送番組審議会での、「人権侵害に当たらないのではないか」「BPOに対して人権侵害ではないと主張したことには敬意を表したい」といった複数意見も援用して、自らのスタンスを正当化しているわけです。同審議会は、マスコミ関係委員として、朝日新聞、読売新聞の論説委員長クラスの者も含まれています。どの委員がNHKのスタンスを積極評価したかはわかりませんが、全般としては、「編集上の問題はあったとしても、優れた調査報道だ」というトーンになっています。 
 (下記PDFのシート28以降。委員は、シート18にあります)。        
 
 BPOの決定自体も、あくまで編集上の問題として、人権侵害を認定しているものであり、「優れた調査報道だ」という認識自体は概ね共通してい感があります。 
 経過をずっとフォローし、問題の所在を議論している人々からすれば、笑止千万ですが、それが残念ながら一般の受け止め方の現実です。 
  
■ しかし、そういう現実を覆す手立てもあるわけです。 
 下記記事の繰り返しになりますが、 
 
①小保方氏による、『あの日』の続刊(メール等の証拠類の参考資料編+ハーバードで
 のメール類を踏まえた続編)の刊行 
②和モガ氏、Ts.Marker氏、佐藤貴彦氏らによる一連の分析の集大成の刊行 
③Ooboe氏や佐藤貴彦氏らによる情報公開請求により得られた諸情報の整理・刊行 
 
 小保方氏が、直接の一次資料であるメール類の公開を含む続刊を刊行すれば、それは、NHKの主張を覆すに留まらず、桂調査委員会の認定自体も覆して、小保方氏の潔白証明につながると思われます。 
 小保方氏が、ハーバードのメールボックスへのアクセスについて書いている日記の中では、「重要な指示を受けたメール」があることを記しています。理研のメールにおいても、一連の生のメールが公開されれば、それは超弩級インパクトがあることは確実です。 
 そういう状態になってくれば、マスコミにも変化が現れることでしょう。マスコミをうまく「利用」することも考えてもいいと思います。一面トップ記事を没にした新聞社がどういう事情で没にしたかわかりませんが、その新聞社の記者に、例えば、若山氏によるSTAP幹細胞関連の特許出願を巡る指示を示すメールの1~2通を見せてみればいい。そういうことがきっかけとなって、改めて当時の取材結果を活かした記事を出す可能性が多分にあります。周辺からの証言も出てくるかもしれません。 
 そうやって「流れを変える」ためにも、小保方氏による次の一手としての続刊の刊行に期待したいところです。それが、松本サリン事件の際の河野善行氏の冤罪の二の枚として定着することを防ぐ自衛手段でもあり、小保方氏の研究生活復帰の環境整備に直結するものだと、(これまでの社会人生活の経験に照らしても)私は確信しています。 
 
 そしてそれは時間との勝負でもあります。STAP細胞問題に関する関心は、まだまだ維持されてはいますが、これが今のままの状態で、あと2~3年経過すれば、さすがに関心が薄れ、忘却されていってしまう可能性が否定できません。STAP細胞と小保方氏とを貶めた人々は、だんまりを続けることで、そうなることを狙っている(祈っている)ことは間違いありません。 
 これまでの経過をみると、桂調査委報告後も、はからずも、世間が(良くも悪くも)関心を維持し続けるブースターに当たる出来事がタイミングよく次々と生じていました。それらが、少なくとも表面上はほぼ収束しつつある中で、今後の新たな展開は見通しづらい状況にあることは否めません。それを打開する材料の提供が切に期待されるところです。 
 
  また、婦人公論には、BPO勧告に対するNHKの全面拒否以降の時期の小保方氏の日記なり受け止め方を公開していただけないものか、と感じます(第11回以降の時期分)。