理研STAP細胞論文調査委員会報告、改革委提言等への根本的疑問

小保方論文の「改竄」「捏造」認定の不合理さ、バッシングの理不尽さ

3 BPOヒアリングにおけるNHKの主張の問題点について(3)

 BPOヒアリングにおけるNHKの主張に対するコメントの続きです。

 この一連の記事では、BPOでの審理の際に、NHKの主張に対する反駁となり得る台詞を中心にしており、できる限り、外形的・客観的に明らかになっている材料をもとに構成しています。
 BPOの審理は、あくまで2014年7月末に放映されたNHKスペシャルの内容についての、放送倫理違反、人権侵害の有無についてのものですから、科学的再審査を求めることは困難ですし、彼らの役割はそこにはありません。
 しかしながら、事実として明らかになっている点をもとにして、NHKの企画、構成、演出等が、いかにバイアスがかかっており、取材し取り上げるべきことを取り上げておらず、いかに公平性、公正性を欠いていたかということを述べることにより、その放送倫理上、人権擁護上の大きな問題があったことを明らかにすることを通じて、現在の科学界の捉え方の不合理さを多少なりとも浮き彫りにできるのではないかと考えています。

 そういう性格の記事ですので、専門的で詳細な議論を反映することはできませんが、放送倫理違反、人権侵害の認定を得るための論理、材料としては、従前述べてきたことを整理して盛り込んでいるつもりです。
 そういう前提でお読みいただければ幸いです。


■「当時は、まだ、それが、いわゆるオフィシャルな形で事実だと言われていない中での取材でありながら、今となってみれば、実際のところ蓋を開けてみると事実だったことは、たくさんある。それだからこそ、最大限の注意を払って制作した」と説明した。
 
【コメント】
 NHKが、「当時は、まだ、それが、いわゆるオフィシャルな形で事実だと言われていない中での取材でありながら、今となってみれば、実際のところ蓋を開けてみると事実だったことは、たくさんある。」という主張によっていわんとすることは、おそらく、「STAP細胞はES細胞の混入によるものだった」という桂調査委報告書の結論のことと思われる。同報告書には多々問題があるが、それはここでは措くとして、同報告書においての結論の趣旨は、「STAP細胞の混入と考えられるが、それが故意か過失かは断定できない。過失とは考えにくいが、誰もが混入の機会はあったので、誰がとは断定できない」というものである。この結論は、STAP細胞はES細胞であったとしているものの、それが故意の捏造によるものとは断定していないということである。
NHKスペシャルが込めたメッセージは、「STAP細胞は、小保方氏がES細胞を混入させて捏造したものだった」というものであることは、明らかである。番組で括弧なしで使っている「不正」の意味は、石井調査委、桂調査委が使っている論文上の「不正」の意味ではなく、「ES細胞による捏造だった」というものである。NHKスペシャルが放送された当時に公表されていた石井調査委の「不正」認定は、STAP細胞の有無の認定に関わるものではなく、その点は明言していた(だからこそ、検証実験が行われることとなったもの)。そのような調査委の「不正」認定を、あたかも「ES細胞による捏造」という意味での「不正」という意味にすり替えて、タイトル、内容とも企画・構成しているという点で、極めて恣意的な作為がそこにはある。この点について、「蓋を開けてみると事実だった」ことはない。
 
 むしろ、NHKスペシャルの事後に明らかになった点で、その内容の適否に関わる重要な点はいくつもある。
社会一般に対して「STAP細胞は捏造だ」との決定的印象を与えたものは、若山氏の「自分の研究室にいたマウスに由来するものではない」との解析結果と、遠藤氏の「STAP細胞には8番染色体にトリソミーがあった(=胎児のうちに死亡するはずなので、新生児マウスから取って作ったものではなく、シャーレで培養された細胞だ)」の2点であろう。理研改革委もこれを採り入れて、提言で「前代未聞の不正」と言及した。NHKスペシャルもこれらに依拠していることは、両者を登場させていることからも明らかである。
しかし、既に述べた通り、若山氏の解析は間違いだったことは、NHKスペシャル放映の半月以上前から、若山氏が認めていることも含めてマスコミでは報じられており、8月初めに正式に若山研(山梨大)のHPで明らかにされた。ネイチャー論文の撤回理由も、若山氏によって修正された。さらに、遠藤氏の解析については、桂調査委報告の事後、モニタリング委報告書において、実は、2014519日という極めて早期の時点で、理研として評価を依頼した外部有識者によって、「その解析結果をもってSTAP細胞=ES細胞と結論づけることには無理があると思われる」との報告を受けた旨、記載されている。この外部評価の存在が明らかにされなかったことは、遠藤氏の解析が改革委の提言や社会一般の認識に大きな影響を与えたものだっただけに、大きな問題である。また遠藤氏の解析は、桂調査委報告でも採用されることはなく、会見での質疑応答において、直接名指しした形ではないが、むしろ少数データで断定することの危うさが指摘されていた。
いずれにしても、NHKスペシャルが依拠する両氏の解析は、STAP細胞がES細胞だとするには、根拠足り得ない材料だったということである。
 
桂調査委報告書では、ES細胞の混入とほぼ断定できるとしたものの、この結論及びそれに至る過程、手続きについては、多くの疑義が指摘されている。桂調査委報告書を以て、NHKスペシャルが強く滲ませた、ES細胞混入によるものだったということが、「事実」となったわけではない。「事実」は、「桂調査委がそのような結論を出した」ということだけである。
桂調査委報告書は、被調査者であるはずの若山氏を最初から調査者側に位置付けており、山梨大に移転した後の若山研とその試料とは保全されていない。その保全されないままに、若山氏が「これが残されたSTAP幹細胞だ」というがままに、それを前提にして解析して結論を出している。若山氏は、ネイチャー論文の撤回を米国の共著者に迫る際に、「著者は持っていないはずの自己点検委員会の資料を所持していることが著者以外から通報されると、今後ネイチャーに投稿できなくなるかもしれないので論文の撤回を急ぎたい」と言ってきたと小保方氏は共著者から連絡を受けている。このことは、若山氏自身が、自らが調査側に立ってそれらの資料を所持していること自体が、極めて不公正で由々しき事態であることを認識していたことの証左である。
桂調査委では、竹市センター長が、若山氏とともに調査すると述べており、そして、山梨大の若山研の研究室や研究試料は一切、保全措置を受けないままに、若山氏の主張することを所与の前提として調査が行われたものであり、これらは、不正調査の枠組み自体が、不正調査の大原則に全く違背するものだったということである。このことは調査における検討内容以前の大問題として、広く認識されなければならない。
 
更に、不正調査における検討内容自体にも大きな問題がある。若山氏が、「自分の研究室にいたマウスには由来しない」との「第三者機関」による解析結果が誤りだったことが判明した後も、若山研のマウス管理状況に問題はないとし、「自分が渡したマウスと異なる」という主張を疑うことなく、当然の前提としてしまっている。
若山氏が小保方氏に渡していたとするマウスとアクロシンGFPマウスとは、見た目は同じである。アクロシンGFPマウスは若山氏が飼育していたものであり、その事実と考え合わせれば、若山氏がアクロシンGFPマウスを誤って手交した可能性を疑うのが、通常の発想のはずである。しかも、桂調査委での遺伝子分析において、若山氏の証言と実際とが矛盾する点があったことも、桂委員長の証言で明らかになっている。また、若山氏がSTAP幹細胞の研究を本格的に進めるために、若山研スタッフにマウスを作らせて小保方氏に手交したマウスの系統をそのたびに詳細に記録していることはなかった。
それであってもなお、若山氏が主張する「渡したはずのマウス」を所与の前提として、遺伝子解析結果から結論を導いている。もし、若山氏側による手交ミスがあったのであれば、その結論は当然違ってくる。
 
また、NHKスペシャル放映時に既に指摘されていたにも拘らず番組上では無視された、笹井氏、丹羽氏、若山氏による、「ES細胞混入では説明できない材料」については、桂調査委においてもまた一切取り上げられることはなかった。桂委員長は、それは調査対象外だと会見で述べたが、論文上の不正の調査だけでなく、理研内部から寄せられた情報を含めて、科学的に検討したとしていた以上、それらの笹井氏、丹羽氏らによる指摘について検討対象外とすることはダブルスタンダードであり、それらの指摘する諸材料との関係について考察しないまま結論を出すことは、手続き的にも内容的にも、科学的とは到底言えない。
 
更に、桂調査委は、科学界、マスコミからも指摘されていた重要な検証試料であるはずのキメラマウスや胎盤の切片の検証を行っていない。会見では、その理由を述べないままに、「できなかった」とするのみで、会見ではそれ以上追及されなかったためにその理由は不明なままである(試料の帰属の問題だと推測されるが)。
ES細胞では説明ができない胎盤の発光については、論文画像のみを所内の専門家が見て、卵黄嚢の誤認だとしているが、会見では、「専門家の中には、疑わしいと言う人もいる。疑わしいという言い方だが」と述べており、誤認だとする根拠は極めて薄弱であって、キメラマウスや胎盤の切片という直接の一次試料を検証した上でのものではなかった。丹羽氏は、胎盤の切片を直接観察して、胎盤ができることがわかっている既存のTS細胞のそれとは異なるものだった旨を会見で述べている。内部の専門家なる者による観察と丹羽氏の観察とは、180度異なるものであり、それを更に検証しないままES細胞だとの結論を出すことは、やはり同様に、手続き的にも内容的にも、科学的とは到底言えない(ちなみに、丹羽氏は、自らの実験結果に基づき、ES細胞とTS細胞とは混じることはないと会見で説明しており、それを前提とすれば、ES細胞とTS細胞とは混合された細胞塊が挿入されたとの見方は、成り立たない。この点においても、ES細胞混合説は脆弱なものである)。
これらはすべて、事後に判明した、外形的客観的に確定できる事実から導き出されるものである。
 
 
NHKは、あるいは、理研の検証実験(小保方氏参加による再現実験を含む)で、STAP現象は確認できなかったことを以て、「STAP細胞はなかった」ことを事実だとするために、援用材料とするのかもしれない。
しかし、まず小保方氏の再現実験については、その責任者である相澤氏自身が、「実験環境として制約の多いものであり、このような犯罪者扱いするが如き実験を強いることは科学としてあってはならない」旨あえて述べて謝罪したことからも明らかな通り、制約が多すぎる非科学的なものであった。具体的な制約の内容は、相澤氏自身が会見で言及しているほか、自らが著者となった小保方氏の再現実験結果に関する論文においても説明している。
即ち、「小保方氏は、日常使っていた研究室ではなく、すべて新しくセットされたスペースで実験を行わされた」「モノの出し入れも、好きなものを自由に取りに行ったりあるいは注文したりということも出来ず、またいちいち記録される。彼女が細胞塊を採ったあと、そのデータの解析は彼女自身が他の部屋において出来るわけではなくて、彼女の実験はモニターのある部屋に限られるということですから、そのようなことは他の人に委ねられなければいけない」等の諸点である。
これらの実験では極めて微妙な調整を要し、実験室や試薬のロット、シャーレ等が変わるだけでも、自身であっても再現がなかなかできないものであることは、その旨を若山氏自身が、各メディアに対して述べているように、分子生物学者らにとっては「周知の事実」であったにも拘わらず、一切配慮もされ、説明されることもなかった。他の東大での研究不正においても、このような制約を課するようなことは行われていない。
また、「STAP現象の再現」を、キメラマウスの作製という、小保方氏の担当ではなく、若山氏の担当部分(しかも、極めて高度の手技を必要とする)まで含めて定義してしまったため、小保方氏の再現実験においても、丹羽氏による検証実験においても、有意に緑色発光するものはあったが、キメラマウスの作製には至らなかったため、STAP現象は確認できなかったとの結論となったものである。なお、丹羽氏によれば、検証実験においてできた細胞の形状等について、STAP細胞作製の際にライブイメージングで3回観察した際に見たものと同じものが観察された旨述べている。
この点に関連して、小保方氏は手記で疑義を呈しているが、相澤氏の論文においても、別途の多能性確認方法であるテラト―マの作製については、限られた時間の中では行うことができなかった旨述べている。
これらの諸事情を踏まえれば、検証実験、再現実験においてSTAP現象の確認に至らなかったとしても、それを以て、「STAP細胞・現象はなかった」と断定することはできない。
 実際、総括責任者の相澤氏らによる説明も、「STAP細胞・現象はなかったのか」との質問を否定し、「STAP現象の確認に至らなかった」ことが結論であるとし、今後は、各研究者の科学的探究に委ねる旨を述べている。
 
NHKスペシャルの放映の事後に明らかになった事実は、まだまだある。
STAP特許出願についても、科学的見地から重要な材料となる点である。その点で事後に明らかになったことは、理研が権利放棄した後も、ハーバード大学は高いコストを負担しながら出願を維持し続き、本年春以降、欧米においてベンチャー企業に出願権の移転がなされ、産業化に向けた動きが顕著になってきているほか、日本の特許庁ではハーバード大により審査請求まで行なわれているということである。ES細胞による混入だとハーバード大や産業化を目指す企業が認識しているのであれば、そのような動きにはならないはずである。また、20159月に公開されたハーバードの特許出願では、プロトコル改良版による新実験で、成体ラットの脊髄ニューロン喪失後にSTAP幹細胞移植で機能回復できた旨が明細書にも記載されている。
これらの特許出願の行方やハーバード大の考え方は不明であるが、STAP細胞がES細胞の混入によるものであることをハーバード大も認めているのであれば、その出願を維持したり、第三者に権利移転することは、刑事上、民事上の責任を問われる可能性があることも考え合わせれば、桂調査委の結論を踏まえて特許出願を放棄した理研の判断とは相容れるものではない。これも、外形的に確認できる客観的事実である。
 
また更に、STAP現象と同様又は類似した実験結果が、海外で報告されつつある。ネイチャー論文そのものの再現ではないが、「外部的刺激を与えることによって、細胞が初期化され多能性を有するに至る」というコンセプトは同様である(Muse細胞のように、もともと存在したわずかな多能性細胞が抽出されたものとは別のコンセプトである)。そのようなコンセプトは、「生物学の歴史を愚弄している」との査定者側の言といわれる常識からすれば、説明できないものである。海外の実験結果については、様々な指摘がなされているが、コンセプトはSTAP現象のそれと共通していることは、認識されて然るべきである。
 
以上のように、NHKスペシャル放映の事後に明らかになった「事実」は、同番組がメッセージとして企図した「STAP細胞は、小保方氏がES細胞混入により捏造したものだった」ということではなく、むしろそれとは相容れない「事実」が判明してきているという「事実」である。
 
 
■ 番組で専門家として紹介した人たちが論文の疑義を指摘した点について、「明らかに科学的におかしいとわかるところをどうやってピックアップするかについて長時間ディスカッションした」「集まってもらった専門家は、それぞれ学会の中での役を務めているような人たちで、ひとつひとつの図について点数のようなものを付けて、その上での最終的な結果が番組で紹介したものだ」と説明した。
 
【コメント】
 分子生物学会の研究者たちの「7割以上の画像、データに何らかの疑問が見出された」という指摘は、番組の冒頭と半ば辺りに繰り返し登場する。
番組の冒頭から、小保方氏の「捏造」を印象付ける演出となっていることは既に述べた通りである。「不正な論文がなぜ出されたのか」→「九大中山教授らの分子生物学会メンバーらが論文を分析したところ、7割以上の画像、データに何らかの疑問が見出された。」→「うっかりミスではすまない」「こういうのはありえない」との発言。→「小保方氏は、CDBの奥まった場所で一人、作業をしていた」(場所をクローズアップ)、という流れのイントロとなっており、視聴者は、STAP細胞は捏造だったのだ、との強烈な刷りこみがなされ、更に半ば辺りで、学会メンバー56人による論文評価の様子が映し出され、同様の、7割以上に何らかの疑問がある旨を述べている。
そして、番組最後の締め括りとして、中山九大教授を再度登場させ、「科学者たちは誰もほとんどちゃんとしたことを検証したり発言したりしなかった」「理研が非常に恣意的な調査をやっただけ」「私たちは防止の努力もしていないし、方法もない」と述べさせて、「STAP細胞は(笹井氏も密接に関与した)小保方氏による捏造だった」とのメッセージをダメ押しで繰り返している。
しかし、「7割以上の画像、データに何らかの疑問が見出された」という具体的内容は不明である。しかし、「7割以上に疑問」という発言がなされれば、その内容がどういうものであれ、論文のほとんどは捏造だろうという印象を強く抱かせるものであり、公正さを欠く演出である。
 
そして留意すべきは、分子生物学会の学者たちは、STAP細胞の発表直後から、小保方氏を「悪質な不正を行う人であることは明白である」と断じていた人々であるということであり、また、理事長声明まで出して、STAP細胞の有無を巡る検証実験の凍結を要求した人々であるということである。
小保方氏の手記にあったように、ネイチャー論文発表から1週間後には、「日本で一番大きな生物学分野の学会に所属する有名な先生たちからの連名のメール」により、小保方氏は、過去の論文にPCRのゲルの使いまわしの疑義があり、「悪質な不正を行う人であることは明白であるので、容易に信用しないように」との警告が、竹市センター長のところに届いたのが、本件STAP細胞問題の発端となっている。この学会というのは、学会員数から見れば、分子生物学会のことであると推定されるが、そのような連名のメールは、竹市氏が受け取ったメールを確認すれば、事実かどうか明らかになる(情報公開請求で可能と思われる)。ごく初期からそのような先入観を以て、小保方氏を批判していたという点でバイアスがかかっていたということは、公正性を保つ上で留意すべき点である。
 
また、九大中山教授は、NHKスペシャルに先立つ3か月も前の4月時点で、文藝春秋6月号(510日発行)において、小保方氏のSTAP細胞研究は、「わが国における史上最大の捏造事件であると言っても過言ではない」「シェーン事件と小保方事件は、いろいろな点で酷似する」として、シェーン事件に匹敵する研究不正、即ち捏造だと断定していた。しかし、この時点で、STAP細胞研究自体が我が国での史上最大の捏造などと断じる根拠などなかったはずであるし、現在に至るもない(改革委が述べた「前代未聞の不正」「世界三大不正」なる指摘は、それが依拠する若山氏と遠藤氏の解析が崩れたことにより、根拠足り得ない)。桂調査委でもそのような断定はしておらず、過失か故意か不明というものである。にも拘らず、シェーン事件に匹敵する不正事件だと断じたということは、初めから強い思い込みがあったということに他ならない。
しかも、中山教授は、同誌の記事で、不正調査に詳しいと言われながら、研究不正調査に関する文科省ガイドラインも、自らが勤める九州大の不正調査規程の存在も、記事執筆時点まで知らなかったと述べている。これは、検証実験凍結を求める理事長声明を出した大隅氏も同様であり、彼らは、それらの不正調査ガイドラインや規程において、不正調査の上で、被調査者が再現実験を行うことは権利として保証されていることを知らなかったのである。
このように、分子生物学会の学者たちは、大隅理事長、中山副理事長を含めて、極めてバイアスのかかった研究者たちであり、その意味で、本件について、初めから小保方氏や笹井氏、STAP細胞を否定しようとする一種の利害関係者と言える。したがって、彼らを公正中立な専門家であるかの如く位置づけて、その見解をそのまま番組で流すことは、公正さ、公平さの点で大きな問題があるのである。
 
                             続く