「STAP捏造」を定着させた「権威」を覆すための、「ハーバード」「BPO」「検察・裁判所」という「権威」
最近の木星さんや大宅健一郎氏のように、ビジネスジャーナル等の場でSTAP細胞関連の一般向け記事を書き、ネットのポータルサイトのニュースでも広く一般の皆さんの目に留まるようになっているのは、多くの国民が大手マスコミによってバイアスがかかった情報しか得られない中では、効果が大きいと思います。
小保方氏の『あの日』がベストセラーとなったように、ネットでの小保方氏やSTAP関連のニュースは、アクセスランキングが常に上位にくることからも、その関心の高さが伺えます。
今回、木星さんが執筆した記事のように、ハーバード大が、世界各国で多額の出願料と維持費を支払いながら、特許出願を維持しているというニュースは、一般の皆さんの印象形成に大きく寄与するものだと思います。三木弁護士のコメントとして紹介された「出願料、維持料で推定１千万円」という数字もインパクトがあります。
こういう特許出願継続の事実は一般には知られていないですし、大手マスコミは一切流さないですから、そういう中で、「ハーバード大という誰もが認める組織が、１千万円かけて出願を維持し、日本の特許庁にも新たに審査請求した」というニュースは、これまでの「STAP細胞＝捏造」という固定観念を正面から揺すぶるものといえます。
これまで、理研の「改革委員会」「桂調査委員会」、さらには「日本学術会議」という「権威」、そして第四の権力である「大手マスコミ」という「権威」によって下されて結論なのだから、やはり捏造ということなのだろう、というのが、一般的に抱かれている印象だろうと思います。
そういった諸々の「権威」による結論を覆すためには、別の「権威」を持ってくる必要がありますが、捏造判定を下した「権威」を上回る候補となり得るのが、「ハーバード大」であり、「BPO（放送倫理・番組向上機構）」であり、「司法」（「検察」「裁判所」）だということです。
本来は、「権威」など関係なく、事実に即して合理的に判断・評価をするのがあるべき姿だと思いますが、残念ながらそうではなく、多かれ少なかれ「権威」に判断・評価を委ねてしまっているのが（私を含め）人間の日常的な営みですので、その「権威」の活用ということを考えていくのが必要だと感じています。
今回の神戸地検の「事件の発生自体が疑わしい事案」（＝日常語では「でっち上げ」）という異例のコメント付きの不起訴処分は、一般の皆さんの認識、印象を揺るがす端緒になると思いますが、BPOも、法律家としての視点、問題意識から徹底ヒアリングをして結論を出すでしょうから、それらが揃ってくれば、世間の印象も大きく変わってくることでしょう。
神戸地検と兵庫県警とは、一連の経緯に疑念を感じ、告発があったことを奇貨として、その一連の動きを洗ったのだろうと思います。小保方氏と特定しての告発を実質的に不受理とした上で、あえて「被疑者不詳」で受理したのは、そういう地検と県警側の思惑があったと想像しています。「ジャンク細胞が残されていただけ」という単純な事実関係は、理研、若山研、小保方氏の３者から基本的裏取りをすれば、あっという間に確定しますから、本当はそれで捜査は終結するはずです。実際、小保方氏を相手にしての告発は、２カ月で不受理となりましたから、そこで捜査は終結したわけです。
しかし、そこから更に、「被疑者不詳」として受理した上で捜査を続けたのは、幅広く参考人聴取するための布石だったのだろうと推測しています。今にして後知恵で考えれば・・・ですが・・。警察庁とも相談しているという報道が当時ありましたから、そういう協議もなされたのではないかと思います。
そして、その１年強にわたる捜査の資料には、多くの参考人聴取の調書を含めて、STAP細胞事件の真相を解く材料がふんだんに含まれていると想像しています。それが明らかになれば、検察・警察という「権威」が、「事件の発生自体が疑わしい事案」（＝「でっち上げ」）と判断した根拠となる事実関係の解明ですから、これは極めて大きなインパクトがあります。
■ こうして、STAP細胞事件の真相解明に向けた材料は、少しずつ出つつあるわけですが（兵庫県警の捜査資料の公開のためには、おそらく名誉棄損等の民事訴訟が必要）、より直截的には、できれば、ハーバード大のB&W病院に取材していただいて、次の点を確認の上、報道されるのが期待されるところです。
①現在の世界での特許出願・審査状況。
②特許出願継続の判断における、STAP細胞・幹細胞の再現状況。
これらの点について、これまで推測されてきた内容が裏付けられるのであれば、それはメガトン級のインパクトがあります。現在のSTAP細胞捏造との固定観念を一気に覆すことになるでしょう。そして、世間の空気は一変し、理研、日本の科学界への責任追及が始まることは必至です。根拠不十分なままにES細胞混入と断定し、特許出願権を放棄した理研の判断と、それを余儀なくさせた日本の科学界の責任が問われ、その権威は失墜すると思います。
マスコミの変身はいつものことで、ペンの刃を向ける先が変わることでしょう。小保方氏に週刊文春の記者が言い放ったという「売れるから取り上げるんだ」という点では、格好の話題ですし、国会でも取り上げられておかしくない事態になります。「知財立国」に全く反する話ですから。
大宅健一郎氏の記事によると、
国際ジャーナリストの大野和基氏が、
と述べているそうで（どの記事でかよくわかりませんが）、同氏は、「自身もニューヨーク医科大学で基礎医学を学び医療問題に関するリポートも多い」とのことですから、その協力を得て、上記の点についての取材結果が報道されれば、これはインパクトは絶大だろうと思います。大野氏がこのようにハイデルベルク大学の実験のことを知ったのは、おそらく木星さんらの発信によるものでしょうから、協力依頼はできるのではないだろうか・・・？と勝手に推測しています。
